別荘購入で後悔する人は多い！後悔しないために知るべき注意点

別荘を購入して、余暇を優雅に過ごしたい。こんな憧れを持つ人は少なくないでしょう。

住んでいる場所とは全く違う自然に囲まれたところで、オシャレな外観の別荘で好きなことだけをやって、趣味に高じる。考えただけでワクワクしますよね。

しかし、ただの憧れだけで別荘を購入すると、後でとんでもないことになってしまうかもしれません。今回はそんなことにならないよう、別荘購入で知っておかなければならない注意点を紹介していきます。

別荘購入を検討している人は、ぜひ最後まで目を通して、別荘購入時の検討材料に役立ててください。

別荘購入で後悔しないために知るべき注意点

別荘を購入したら、あんなこともしたい、こんなこともしたい。いろいろなことを想像して、別荘購入に踏み切る人は多く見られます。

しかし、別荘購入後にこんなはずじゃなかったと、後悔する人が多いのも事実です。これは別荘購入後に思い知らされる様々な事実を購入者が認識できていなかったことが理由です。

今回はそれら認識しておく事実を、1つ1つ分かりやすく解説していきます。

購入前には誰も考えもしなかったという隠された事実が満載ですから、すべてに目を通して納得した上で、別荘購入を検討するようにしてください。

①：リーズナブルな中古物件は要注意！

別荘は富裕層だけが購入できるぜいたく品。別荘は誰もがそう認識していることでしょう。しかし、近年は目を疑うような金額で売りに出されている別荘を多く目にします。

軽井沢や熱海と言った著名な別荘地にある物件でも、100万円台の別荘がゴロゴロしています。数千万円の物件であれば購入に躊躇する人が多いでしょうが、100万円台で購入できるとなれば話は別です。

現在は空き家問題が社会的にも問題視されていますが、空き家問題は別荘でも同じように深刻化しています。相続等で受け継ぐことになった人も多く、利用しないままそのまま放置している築古の物件が増回しているのです。

それら物件が格安別荘として売りに出されているのですが、これら格安物件に安いからという理由だけで飛びついてしまうと、失敗してしまうことになりかねません。

格安物件を購入すると、後で信じられない費用が必要になる！

まず、格安物件で覚悟しておかなければならないのは、そのまま利用できないケースが多いという点です。

別荘は常に人が住んでいる建物ではありません。人が住んでいない建物は、人が住んでいるものよりも劣化スピードが確実に早くなります。

一見、外観に問題がなかったとしても、建物のあちこちに修繕や改修が必要な箇所が出てくる可能性が高いでしょう。

そのため、100万円台で別荘を購入できるとしても、その後の修繕や改修に価格費用が、購入費用の2、3倍かかってしまうというケースも少なくありません。

特に築古の別荘となれば、購入後にそうなる可能性は確実に高くなってくるでしょう。下記は戸建て住宅のリフォーム箇所とその価格相場です。

リフォーム箇所	価格相場
キッチン	100万円～150万円
浴室	100万円～120万円
トイレ	30万円～40万円
洗面	20万円～30万円
外壁	90万円～120万円
屋根	50万円～100万円
外構・エクステリア	60万円～90万円
駐車場・ガレージ	50万円～100万円
バルコニー・ベランダ	30万円～40万円
窓・サッシ	10万円～20万円
ガーデニング・庭	100万円～150万円

建物は築年数に応じて、リフォームが必要な箇所に違いがあり、築古なほど手を入れなければならない箇所が多くなり、下記の様に必要なリフォーム費用も異なります。

築年数	リフォーム費用相場
5年	7万円～10万円
10年	10万円～150万円
20年	270万円～375万円
25年	385万円～485万円

マンションの場合は修繕積立金を利用して、計画的に修繕や改修が行われていますが、戸建て住宅の場合は所有者自らが行うことになるので、全く修繕・改修が行われていない物件も少なくありません。

となれば格安物件として売り出されている築古の別荘では、購入後に数百万円単位で出費がかかるケースとが多くなってくるのです。

それを回避するためにも、格安価格だけにとらわれず、購入後のリフォーム費がどれくらい必要になるかの確認は必須になります。

何のリフォームも施されていない100万円の別荘よりも、適度にリフォームが施された300万円の別荘の方が、最終費用は断然安かったという話は珍しいものではありません。

築古の格安別荘は間違いなく購入後にリフォームが必要になります。購入時にはそれを見据えた上で、検討するようにしてください。

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ホームインスペクション（住宅診断）がおすすめ！

近年は中古物件の購入時にホームインスペクションを利用する人が多くなってきました。

ホームインスペクションとはホームインスペクター（住宅診断士）が、専門家の目で建物の欠陥や劣化、そして修繕・改修する必要がある箇所を確認してくれる住宅診断サービスです。

中古住宅購入で購入後トラブルとなりがちなのが、リフォーム費用の問題です。リフォーム費用が高すぎる、売り主からリフォーム費用がかかるなんて聞いてなかった。このようなトラブルに発展するケースは少なくありません。

ですが購入前にホームインスペクションで別荘の状態を把握しておけば、購入後のリフォーム費用問題を避けることが可能です。

こんなはずじゃなかったということにはならないでしょう。戸建て住宅ならばホームインスペクションに掛かる費用は5、6万円程度です。後から被る被害を考えれば、決して高い金額ではありません。

格安別荘の購入を検討するならば、ぜひホームインスペクションを利用することをおすすめします。

②：自宅と別荘までは気軽に行ける距離かどうか

別荘購入時の条件として忘れてはならないのが、気軽に行ける距離に立地しているかです。

別荘のある地域は住宅地とは異なり、自然に囲まれた地域が多くなってきます。そのため、住んでいるところから遠く離れた遠隔地の別荘を購入する人もいることでしょう。

しかし、あまりに遠く離れた場所だと、だんだんと訪れるのが面倒になり、利用したのは購入した最初のころだけで、数年後には全く利用しなくなったということにもなりかねません。

それを避けるためにも、別荘の購入では気軽に行ける距離であるかが、重要なポイントとなってくるのです。

別荘に求められる立地条件は？

別荘地までは2時間程度で訪れることができる距離がおすすめです。

また、訪れる手段も大きく影響していきます。基本的には車、もしくは公共機関の利用が考えられます。どちらの手段を利用するかで、別荘の利用方法には大きな違いが出てくるからです。

公共機関が利用できる駅近の物件ならば、自分で運転する必要なく気軽に利用することができます。ですが、駅近となれば人が多く、開発も進んでいるため、別荘に期待するリゾート感が薄れてしまう可能性もあるでしょう。

また、車で移動しなければならない別荘は、駅から離れた山中といったリゾート感満載の地域が多くなります。このような地域の別荘ならば、十分にリゾート感を楽しむことができるでしょう。しかし、この場合は雪などの影響で季節によっては訪れることができない期間が発生する恐れがあります。また、道路が狭く運転しづらいといったデメリットもよく耳にするので、事前に別荘までのアクセス確認が必須です。

特に高齢になれば運転して訪れることができなくなり、そのまま利用しなくなったというケースも多いので、購入時にこの点をどう判断するかが重要になってきます。

別荘購入時には長期的展望に立った物件選びが必要です。10年後、20年後、さらには30年後にも利用できる立地条件にあるのかを、慎重に検討する必要があるでしょう。

別荘はどこに購入するかで、購入後の楽しみ方が全く違ってきます。自分に合った条件をよく検討して、長く別荘を楽しむことができる立地条件を選ぶようにしてください。

➂：再建築できるかどうか

中古別荘を購入する際には、建物の状態や立地条件を慎重に検討する必要があります。しかし、もう一点選択ポイントとしなければならないのが、再建築可能かどうかという点です。

既存の建物には、今ある建物を取り壊して、再建築できない再建築不可物件が存在します。特に築古の物件であれば、建築不可物件である可能性は疑ってかかった方がいいでしょう。

仲介業者を介して購入する場合には、説明義務があるため知らずに購入したという事態は避けられますが、相続時には自分で確認しない限り、誰も教えてはくれません。

そのような別荘を相続すると、仮に自然災害で倒壊してしまった時には、再建築できずに利用価値のない土地だけを所有することになってしまうでしょう。そのような土地は売却しようにも買い手が見つからないため、全く利用価値のない土地に対して、延々と税金だけを支払うことになってしまいます。

それでは簡単にどのような建物が、建築不可物件に当たるのかを解説しておきます。今後、別荘を相続する可能性がある人は、シッカリとその条件を頭に入れておくようにしてください。

建築不可物件の該当条件とは？

建築不可物件に該当する条件は下記の2つです。

建物に接道している道路が建築基準法上の道路でない
接道している建築基準法上の道路の幅員が2m未満

これは建築基準法の第42条で規定されているもので、上記条件に該当する建物は、現存もまま居住することはできますが、取り壊して再建築することが法律によって禁止されています。

また、建築基準法上の道路とは下記に該当する道路です。

公道で幅員が4m以上のもの
都市計画法や土地区画整理法などの法律に基づき造られた幅員4m以上のもの
建築基準法施工時（昭和25年11月23日）に幅員4m以上だったもの
道路法や都市計画法等によらず造られ、その位置の指定を受けた幅員4m以上のもの
建築基準法施工時（昭和25年11月23日）に、その道に沿って建築物が建ち並んでいた幅員1.8m以上から4m未満のもの（通称「2項道路」）

参照先：横浜市HP

これら建築不可物件となる接道義務が適用されるのは、都市計画区域内の建物のみです。そのため都市計画区域でない地域なら、再建築は可能となります。別荘の場合。その可能性が高いので、条件に該当しなくても再建築が可能なものも出てくるでしょう。

しかし、その地域の自治地との協議が必要であったり、条例によって建築不可物件とされている場合もあるようです。

購入、相続する別荘が該当する場合には、該当地域の自治体に確認してみるようにしてください。

④：通常の住宅ローンは利用できない！

住宅を購入する際には、大抵の場合、住宅ローンが利用されます。しかし、別荘購入時には通常の住宅ローンを利用することはできません。

基本的に住宅ローンの利用条件では、居住の本拠となる住宅購入であることが求められます。そのため、居住する本拠となるマイホームを所有した上で、別荘を購入する場合は住宅ローンを利用することはできません。

通常の住宅ローンとセカンドハウスローンの違い

別荘購入で民間金融機関が販売している住宅ローンは利用できませんが、その代替え策として販売されているのがセカンドハウスローンです。

このセカンドハウスローンならば、別荘購入時に利用することができます。しかし、このセカンドハウスローンで注意して欲しいのが金利です。

住宅ローンであれば1.0％を切る低金利が適用されますが、セカンドハウスローンの場合は3.0％や4.0％台と高金利になっているものが多く見られます。

最近は住宅ローンとほぼ同等の金利で借入できる、セカンドハウスローンも多く見られるので、利用する際には金利条件をシッカリと比較検討する必要があるでしょう。

金融機関名	金利	借入上限額
イオン銀行セカンドハウスローン	年0.72％（変動）	1億円
SMBC信託銀行セカンドハウスローン	年2.63％（1年固定）	2億円
SMBC信託銀行セカンドハウスローン	年2.95％（3年固定）	2億円

また、マイホーム購入時に住宅ローンを利用して返済中の場合には、セカンドローンの審査は厳しくなります。

既存の住宅ローンに加えて、セカンドハウスローン支払いが発生するため、高い返済能力が求められることになるからです。住宅ローンの申込条件では年収が規定されていない金融機関でも、セカンドハウスローンでは年収500万円以上といった申込条件を規定しているところが多く見られます。

別荘購入はいわばぜいたく品の購入になるため、その分、高い年収が得られていることが条件となってくるというわけです。

セカンドハウスローン利用時には、この点をよく理解しておくようにしてください。

セカンドハウスローンでは住宅ローン減税（控除）が受けられない

またセカンドハウスローンを利用する時に注意してもらいたいのが、住宅ローン減税（控除）が利用できない点です。

住宅ローン減税（控除）はローンで住宅購入した場合、居住開始時から10年もしくは13年の間、所得税や住民税の控除が受けられる制度ですが、その利用条件として下記要件が設けられています。

「なお、居住の用に供する住宅を二つ以上所有する場合、控除の適用対象は主として居住の用に供する一つの住宅に限られます。」

そのため別荘をセカンドハウスローンで購入しても、住宅ローン減税（控除）は利用できません。この点はよく覚えておくようにしてください。

ローン利用ならフラット35がおすすめ！

民間金融機関のセカンドローンは金利が高く、審査が厳しいのがデメリットになってきます。そこでおすすめしたいのが、従来の住宅ローン金利で利用できるフラット35です。

フラット35ならば別荘購入時にも、従来と全く同じ条件でローンを組むことができます。無理して民間金融機関のセカンドローンを利用するよりも、断然お得に借入することができます。

金融機関名	返済期間15年～20年	返済期間21年～35年
ARUHI	年0.82％	年0.82％
楽天銀行	年1.03％	年1.10％
住信SBIネット銀行	年1.03％	年1.10％

しかし、フラット35利用時には、返済負担率が欠かすことのできない借入条件となってくるので注意が必要です。

返済負担率とは、年収に占める年間のローン返済総額を数値化したもので、フラット35は年収に応じて下記の様に返済負担率が規定されています。

年収	返済負担率
400万円未満	30％以下
400万円以上	35％以下

年収に対して新規借入と既存借入の年間返済額が、上記の返済負担率を超えるようであれば、フラット35の審査に通ることはありません。

申込時には自分の返済額が上記の返済負担率を超えていないかを、シッカリと計算するようにしてください。

⑤：購入後の管理費

別荘は購入金額だけに目を捕らわれてはなりません。購入後には維持費が発生してくるからです。ここからは、その維持費がどれくらい必要になってくるのかを解説します。

事実、この維持費が負担となって、別荘を手放そうという人は少なくありません。バカにできない金額となるケースもあるので、購入を検討している人や相続する予定の人は、シッカリと目を通すようにしてください。

それではまずは管理費からです。

別荘は常に居住しているわけではないため、普段の管理が重要になってきます。月に何度も利用するのであれば管理面はさほど気にすることはないかもしれません。

しかし、その実態は下記の通りで、定期的に利用しているという人は10％足らずなのが実情です。

参照先：個人住宅の管理の実態について

長期間利用しないまま別荘をそのままにしておくと、建物は直ぐにぼろぼろの空家状態になってしまいます。いざ利用しようとしても、着いたらすぐに大掃除が必要になり、掃除だけで1日が終わってしまうことにもなりかねません。

しかも、庭木や雑草が生い茂る状態は避けられませんし、そこに猫やネズミが居ついたり、不法投棄の場となる可能性もあるでしょう。こうなれば周辺の景観を著しく損なってしまうため、近隣から必ずクレームが出てきます。

さらに、クレームが出るような状態であれば、防犯・防災上でも大きな懸念があるため、近隣から損害賠償請求されるケースも出てくるでしょう。

となれば、長期間空家となる場合には、管理会社へ管理を依頼する必要性が高いことは明白ですよね。しかし、この管理費が所有者にとって、大きな負担になってくることもあるので注意が必要です。

通常の相場としては戸建て住宅で年間6万円程度が一番多く、高くても10万円程度です。しかし、軽井沢などの有名な別荘地となれば、年間60万円を超えるところもあり、リゾートマンションなら年間20万円から30万円もの費用が掛かってしまいます。

管理費は土地と建物の大きさによって異なり、大きいほど費用は割画になってきます。しかも、別荘の所在地によっても金額が異なるので、別荘を所有する際には年間いくらの管理費が必要になるのかを、シッカリと把握するようにしてください。

⑥：土地と建物には固定資産税と都市計画税の支払い義務が発生する！

次に必要になる維持費が固定資産税と致死計画税の支払いです。別荘を所有期間内は毎年、土地と建物に固定資産税と都市計画税の支払い義務が課せられます。

先ほどの管理費と共に所有する別荘によっては、高額な支払いが求められる可能性があるので要注意です。

これら税金は土地と建物の固定資産評価額を元に決定されます。そのため、固定資産税評価額がいくらになるのかで、支払う税額は全く異なってくるのです。

そして、この固定資産税評価額で注意してもらいたいのが土地です。建物は経年劣化と共に資産価値が下がるため、それが考慮されて減額が行われます。しかし、土地の場合にはこの減額が全くないので、地価の高さがそのまま税額に直結してしまうのです。

地価が高い別荘ほど、固定資産税と都市計画税の支払い額は高額になってきます。また、居住用の住宅であればともに税額控除が可能ですが、別荘の場合はこの控除が利用できない点も要注意です。

今後、別荘を所有する予定がある人は、固定資産税と都市計画税がいくらかかるのかは、必ず確認するようにしてください。

⑦：住民税の支払い義務が発生

また、もう1つ忘れてはならない税金が住民税です。住民票のない別荘で住民税が発生するなんて、考えてもいたい人が大半でしょう。

しかし、住民票がないとしても、別荘地での住民税の支払いは発生します。住民税は下記の2つが存在しますが、住民票のない自治体への支払いは均等割のみで、所得割の請求は行われません。

所得割：前年度の所得金額に応じて課税される住民税
均等割：前年度の所得金額に関係なく定額で課税される住民税

均等割の住民税額は自治体によって異なり、下記の金額内で請求されます。

都道県税：1,500円～2,500円
市区町村税：3,500円～4,400円

固定資産税や都市計画税のように高額ではありませんが、最高で年間6,900円の支払いが必要です。住民税は別荘が所在する自治体への支払い義務が課せられています。この点は勘違いしないように、よく覚えておきましょう。

⑧購入後の売却に苦労する

別荘を購入したはいいが、利用することがほとんどなくなってしまった。相続したはいいが全く利用する予定がない。

別荘所有者の中には、こういった人が少なくありません。そのため、今回話した維持費だけがかかる状態が継続し、その支払い負担に頭を悩ませている人が少なくないのです。

必要ないなら売却すればいいだろうと思われるでしょう。しかし、軽井沢などの人気物件でもない限り、売りに出しても買い手が付かない状態なのが実情です。

よって、別荘を購入する際には将来的な売却を見据えた上で、物件選びする必要があります。

今では別荘の投げ売りが続出！

所有する別荘を売却したいが、売却できないという状況に陥っているのは、別荘の売却市場を見ても明らかです。今では100万円台で購入できる中古別荘は珍しくなく、中には100円や10円、なんと1円で投げ売りされている別荘も多くなっています。

なんでこんな信じられない金額で別荘が売りに出されることになっているのでしょうか。

その答えは明白です。維持費の存在を全く無視していたことが一番の理由です。

ここまで話してきたように、別荘所有には決して安くはない維持費の支払いが発生します。それを考慮した上で購入したのであれば、それが負担だと感じる人はほとんどいないでしょう。

しかし、こんなに維持費がかかるなんて、考えてもみなかったという人も少なくありません。相続等のひょんな理由から、突然、別荘を所有することになった。タダだし持っていても困らないだろうと、安直な考えで別荘を所有することになった人もいることでしょう。

いらなくなったら売却してお金に帰ればいいだろうと、簡単に売却できると考えていた人も多いはずです。

ですが別荘の需要は一般住宅のように高くはありません。そのため、売りに出したからといって、直ぐに買い手が見つかることはないのです。むしろ、買い手を見つけるのは、簡単なことではないと考えておいた方がいいでしょう。

信じられない価格で別荘が投げ売りされているのも、これ以上、維持費を支払うよりも、タダでもいいから手放したいと考える人が多いからです。

別荘の売却を検討するなら一括査定サイトがおすすめ！

売りに出しても買い手が見つからない。だから投げ売りしてでも、手放したいという人が多くなっているのは事実です。

しかし、最終的手段となる投げ売りをする前に、今一度、仲介先の選定を検討してみてください。別荘売却では一般の中古住宅よりも、仲介先となる不動産会社選びが重要になってきます。

仲介業者には得手不得手があります。よって、まずは別荘仲介を得意としていることが第一に求められるのです。別荘売却に高い知識とノウハウを有し、仲介実績が高く、所在地域の情報に精通していれば、別荘売却に成功する可能性はグンと高くなってきます。

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別荘を相場以上で売却！方法や高価買取業者の選び方を紹介

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そこでこの条件に適した不動産会社を見つける方法として、おすすめしたいのが一括査定サイトです。

マンション売却ガイドというサイトなら、一度の申し込みで最大6社へ査定見積もりを依頼できます。しかも、厳選した優良な不動産会社が1,600社以上登録しているため、別荘売却に特化した不動産会社に出会える可能性も高くなってくるのです。

投げ売りしてでも手放したいという気持ちは分かりますが、そうする前に一度下記から申し込み、本当に投げ売りしなければならないのかを、再度検討してみることをおすすめします。

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実際に別荘購入で後悔した人の口コミ体験談

将来を見通した購入でなかった

まず最初の体験談は将来的な変化に、対応できない別荘を購入していまったAさんの失敗談からです。

Aさん夫婦は50歳を迎え、子どもも自立したことから、退職後の別荘生活を見据えて軽井沢に別荘を購入しました。休みの日には車で数時間で行ける夫軽井沢へは、夫婦でちょくちょく訪れていたことからも、軽井沢に拠点となる別荘を購入するのは丁度よかったからです。

購入後は月に数度訪れ、頻繁に利用していたのですが、10年が過ぎ60歳を超えたころから、別荘へ訪れるのが負担になってきました。数時間の運転もそうですが、別荘が高台にあるため、山道を登る必要があり、建物もバリアフリーではなかったため、歳を重ねるごとに利用するのに不便な点がいくつも出てきたのです。

さらに歳を重ねれば車いすが必要になってくるでしょうし、さらに不便な点も出てくるでしょう。そんな理由から、今では全く利用していない状態です。人は年を取ると現状の環境では生活していくことが難しくなります。

しかし、別荘購入時にはそんなことを考える頭な全くなく、将来を見通した上で物件選びを全くしていませんでした。長期間、満足した別荘生活を続けたいのならば、どれくらいの期間所有するのか、そしてその所有期間に合わせて10年後、20年後でも変わらず利用できる環境が整っていることが必要不可欠です。

今後は維持費を支払っているだけのこの別荘は、手放すことになるでしょう。現在、別荘の購入を検討している人は、私のようなしっぱいをしないように、購入時だけでなく、将来を見据えた物件選びをするようにしてください。

行きも帰りも雑事に追い回された

次は優雅に余暇を過ごすことを目的に別荘を購入したのに、実際はそうはならなかったというBさんの体験談です。Bさんは長期休暇が得られる際には、必ず一家で家族旅行を欠かしませんでした。

しかし、その際の宿泊料はシーズンの繁忙期に当たるため、決して安いものではなかったのです。そこでBさんは奥さんとも相談して、手ごろな価格の別荘を思い切って購入することにしました。

事実、購入後は宿泊費の心配がなくなったため、長期休暇以外の休日や祝日を利用して、家族旅行を楽しむことができるようになったのです。ですが、別荘利用で一番困ったのは、出向いたその日が別荘の掃除とメンテナンスに費やさなければならにことです。

頻繁に利用しているといっても、数週間誰もいない状態の家は誇りもたまりますし、長い寒気も必要になります。しかも、秋ともなれば庭は落ち葉で埋もれてしまい、それを片付けるだけでごみ袋が数十個に及ぶこともありました。それやこれやで到着した日は掃除とメンテナンスに追い回され、毎回大変な状態が続いたのです。

また、困ったのはごみの処分で、Bさんの別荘の近隣にはいつでも出せる別荘専用のごみ集積場がなかったため、ごみの回収日に合わせた訪問が必要でした。別荘で食事を作れば、当然、生ごみが発生します。

その生ごみも回収日が合わなければ、もって帰るしか仕方がありません。別荘では自宅と変わらず、自分のことは自分でしなければなりません。

そのため、時には保養に行ったのに、掃除やメンテナンスに追われ、逆に疲れてしまうことも度々です。ホテルや旅館のように、いつ行ってもゆっくりすごせるわけではありません。今後、別荘の所有を検討しているなら、この点は勘違いしないように覚悟しておくことをおすすめします。

子どもが相続拒否

最後は定年して購入していた別荘で、1人長期間の余暇を楽しんでいるCさんの体験談です。ある時、子どもたちが家に訪れた際、今後のことを考えて相続について話し合うことになりました。

当然、別荘も子だもに相続させたいと考えていたいのですが、子どもは期待に反して誰も欲しがろうとはしなかったのです。その理由は別荘で休暇を過ごす暇はない上、別荘からかけ離れたところに住んでいたので、相続しても利用できないとのことでした。

そんな別荘をもらっても、税金や管理引きを支払うだけなので、相続してもすぐに売ってしまうとまで言われたのです。そう言われたCさんは驚きはしたのですが、別荘の資産価値がどれくらいあるのかを知りたくなって、早速、不動産屋を訪れて、売却について相談しました。

すると現実は思っていたようにはいかず、仮に売りに出したとしても、簡単に買い手は見つからないと言われてしまったのです。今後、さらに歳をとれば今のように、頻繁に別荘を訪れるのは難しくなってきます。

となれば将来的に所有しているだけにならないよう、早めに売却するのが最善の策だと不動産屋にアドバイスされました。人が住まない家は傷みやすくなる上、有名な別荘地でもない限り、都市部から離れた場所にある別荘の地価は、今後、下落していくので、手放すことを考えているなら、早めに売りに出して少しでも高値で売却した方がおすすめだとも言われました。

このまま所有していても、死後、子どもに迷惑を掛けることになることが分かったCさんは、早速、売りに出して買い手を募ることにしたそうです。相続しても利用価値がなく、売りに出しても買い手が見つかりにくい不動産を相続すると、デメリットの方が高くなることが予測されます。

子どもに別荘を相続させようと考えている人は、相続させてメリットとなる不動産なのかを、事前に確認してみるようにしてください。